バイク買取時のトラブルと対策

バイク買取でよくあるトラブルとその原因

バイクの買い取りは現在非常に多くの業者が参入している人気の業界です。
しかし業者の数が増えたことでより有利な買い取り条件を出すことができるようになったメリットの反面で、悪質な業者とのトラブルも多く発生するようになってしまいました。

具体的なトラブルの例としては、最初に見積もりを依頼したときに他社よりも高い価格だったのでそちらと契約をしたところ、後からあれこれと必要経費を後出しされて結局かなり安く買い叩かれてしまったというようなことがあります。

バイクの売却の場合には洋服や家電製品などの物品を売却するのと異なり、権利変動やナンバープレートの返納など事務手続きが発生します。
またバイクの状態によって買い取り価格が変わってくるので、その整備にかかる費用として買取価格から引かれてしまうこともよくあります。

そうした必要な経費について、きちんとした業者であれば説明をしてくれるのですが悪質な業者になるとわざとそれらを伏せてとにかく契約させようという手段をとります。

さらにもっと悪質な業者になってくると、そうした点を依頼者が指摘をしたときに脅迫まがいのことを言って無理やり契約をさせようとすることもあります。

長期的に見ればそうした悪質な買い取方法はその企業の信用を損ねてしまい次回以降の契約が取りづらくなるはずなのですが、そもそも悪質な業者というのは短期間で稼いだらあとのことは知らずに名前や土地を変えるつもりでやっているので目先の契約がとれればそれでよいのです。

もし自分が査定を依頼した業者の担当者が態度が非常に悪かったり、これから買い取りを依頼しようとすバイクやオーナーを悪く言って価値を下げようとしてきたら要注意だと思ってください。

余計なトラブルを避けるための対策とポイント

悪質な業者に共通する特徴となっているのが「肝心なことは話さない」ということです。
なのでもしこちらから説明を求めた場合にあれこれと理由をつけて即答を避けたり、または逆にこちらが迷っているときに「今日だけ」「今を逃したらこの価格はつけない」といった契約を急がせるようなことを言い出したら危険信号です。

売却をする時にきちんと価格や諸経費について説明があり、いつまでにどういったことをすればよいかを説明してくれるかどうかは悪質な業者を見分ける重要なポイントとなります。

もし強引な契約を迫られてもその場でなんとなく契約をしてしまうのは危険です。
脅迫的なことを言われたら警察に相談するとともに、もよりの消費者センターに報告をするということで周辺に注意喚起を促すことができます。
またいくら見た目の査定額が高くても、実績の浅い新規企業はやはり信用度が低くなります。